日本ではデジタル庁が発足され、AIやクラウドなどの利用も進み、IT市場が活況に見えます。しかしその一方で、IT人材の不足が危険視されています。
ITエンジニアの仕事が増えてしまい、人材が増えなければ1人あたりの業務の負担が増すのではないかと、不安を覚えてしまう方もいるでしょう。そこで今回は、国内におけるIT人材不足の実情や国の対策を解説します。
働き方
フルリモートワークはITエンジニアに向いているのか?
働き方改革法の施行によりリモートワークが導入され始め、2020年からの新型コロナウィルスの影響により、急激にリモートワークの導入が加速しました。
非常事態宣言が解除された2021年後半以降もリモートワークという働き方を継続している企業も多いと思います。
2022年になり陽性者数も過去最大数を更新し続け新型コロナウィルスも第6波がきたのではないかという状況になりつつあります。
続きを読む分散化オフィスとは? メリットやIT業界で浸透するワケなど解説!
新型コロナウイルスの猛威から日本のビジネス環境は激変し、IT業界でも完全にテレワークに切り替える企業が多くなりました。
その中、オフィスの在り方に対する考え方も変化しています。テレワークの導入によって、出社率とともに必要なオフィス面積が減少し、オフィスの分散化・縮小化が進んでいます。
ワーケーションはITエンジニアに適した働き方の1つなのか? 導入は増えるのか?
新型コロナウイルスの影響から、多くの企業がリモートワークを導入しました。2021年11月以降、非常事態宣言も解除され、新規感染者数も落ち着きを見せてきていますが、大手企業をはじめリモートワークを働き方の1つとして定着しようとする動きが加速しています。
中でもIT業界は率先してリモートワークを導入し、導入率でも高い数字が出ています。こうした時世も相まって、ITエンジニアの働き方は多様化してきています。
ウィズコロナ・アフターコロナ時代のエンジニアの働き方
テレワークやリモートワークなど新しい働き方が注目されて久しいですが、実際に導入している企業はあまり多くなかったというのが現状です。
しかし、緊急事態宣言の影響で半ば強制的に多くの企業がテレワークという働き方を導入しました。緊急事態宣言は解除されましたが、日立製作所が在宅勤務を標準化させることを発表しているなど、テレワークを継続する企業も少なくありません。今後の新たな働き方として、テレワークの拡大が期待されています。