「エンジニアで成功して年収1000万！」という話を聞くと、自分の年収ってエンジニアとして安いのでは・・・と思ったこともあるのではないでしょうか？
日本のITエンジニアは世界的に見て安月給と言われるケースが多いですが、海外のエンジニアは、本当に高収入で日本より余裕のある暮らしをしているのでしょうか？
また、日本で年収アップするにはどうすれば良いのでしょうか。
この記事では、日本におけるITエンジニアの給与事情がどうなっているのかを解説します。
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ITエンジニアの平均年収は高い
まずは、日本国内における業種別の平均収入データで、IT業界の給与水準が他業種と比べてどうなのかを確認していきましょう。
次の表は転職サイトのdodaが公開している情報で、dodaエージェントサービスに登録した人の平均年収のデータを業種別に集計した情報です。
このデータを見ると「IT/通信」業界の平均年収は444万円（男性471万円、女性386万円）となり、一般的に年収が高いと言われる「メーカー」「金融」「総合商社」についで4番目に高い結果となっています。
では、海外はどうでしょうか？
次のグラフは経済産業省が平成28年に「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」の中で発表した、主要国におけるITエンジニアの平均年収です。
アメリカのITエンジニアは平均年収が1200万円近くもあり、日本のエンジニアの2倍近くもあります。さらに日本とは異なり、全産業の中でエンジニアが最も平均年収が高い職種となっています。
アメリカを除けば、日本のエンジニアの給与水準は他の国に比べて決して低くないこともグラフを見て取れます。日本のエンジニアは給料が安い！と言われる理由には、主にアメリカの存在が大きく関係していそうです。
雇用制度・生活水準などの違いや、物価の違いから簡単に給与水準を比較できませんが、アメリカのエンジニアが特出して年収が高い理由には、GAFA（Google、Apple、Facebook、Amazon）といった世界を代表する巨大テック企業がアメリカには存在していることが挙げられます。
GAFAを代表する巨大テック企業は、世界中でサービスを展開しており多くの利益を得ていることや、先端技術を扱うハイレベルなエンジニアがサービスの根幹を支えていることが、平均年収の高さにつながっています。
海外との比較は条件の違いを理解する
確かに平均年収だけを見ると、日本とアメリカでは平均年収に2倍近い差がありますが、海外と比較するときは物価や制度の違いも考慮に入れる必要があります。
アメリカのテック企業が集まるシリコンバレーでは、家賃・食料品などの物価の相場が東京の2倍ほどに高騰している状況で、もしアメリカで1,200万円の年収を得ていたとしても、東京の年収600万円と同じような生活水準の暮らしとなります。
郊外に住めば家賃や物価の影響は減りますが、整備されたインフラを利用して通勤中に簡単な仕事をこなす、仕事を上がってから勉強会に参加する等が難しくなりエンジニアを続けるのが厳しくなるとも言われています。
また、アメリカは「実力主義社会の雇用制度」であることにも注意が必要です。
実力のあるエンジニアは高待遇で企業に迎えられますが、その反面、役に立たないと判断された人材を企業は簡単に解雇できます。
日本は雇用制度により企業は社員を簡単に解雇できないよう制約がありますが、アメリカは企業側にも雇用の自由があるため、一握りの実力のある人材のみがアメリカでは優遇される現実があります。
このように、単純な額面比較は無意味と考えて、生活の余裕や職の安定性などの総合的な判断で見る必要があります。
年収は職種や会社によって大幅に変わる
日本国内におけるITエンジニアの平均年収や海外との比較をしてきましたが、ここまでに提示してきたデータはあくまで平均値であり、例えば新人レベルの人材と、リーダーレベルのスキル持つ人材とでは、同じ職種でも当然年収も異なってきます。
経済産業省が発表した資料に、スキルレベル別の平均年収を調査したデータがありましたので、次のグラフをご覧ください。
新人・初級者レベルは平均年収が「437.8万円」で最も少なく、30代〜40代に多いリーダーレベルともなると平均年収が「726.1万円」に上がり、実に「300万円」近くの差があります。
では全産業の40代の平均年収はどうかといえば、510万円（男性：573万円、女性：403万円）となっており、40代までにIT業界のリーダー職に就ければ、平均よりも多くの年収を獲得できることが期待できそうです。
このように、スキルレベル次第でIT業界の給与は決して少ないとは言えないのがITエンジニア業界です。せっかくエンジニアに就くことができたのであれば、給料安すぎ・・・と悲観せず、経験を積んでスキルアップしていき自身の価値を高めていきましょう。
儲かっている企業に行けば年収も上がる
日本のIT業界は多重下請け構造になることが多く、三次請け以降の位置にある企業ともなると、前に示した平均年収よりも収入が低くなる傾向にあります。
これは、SIerであってもSESであってもこの構造は変わりがありません。企業は利益を追求しなくてはなりませんから、ITエンジニアの当初の原価が50万であっても、各社が10万ずつ利益を乗せれば、クライアントに提示する金額は80万になるわけです。一見すると健全な業界には見えませんが、IT人材が不足している中、ITエンジニアは簡単には見つからないのです。
この多重下請け構造にはさまざまな問題があることや、DX（デジタルトランスメーション）の推進に向けて少しずつ構造改革が進んでいますが、しばらくは一次請けの会社が儲かる構造は続きそうです。
また、同じ業種でも多くの売上を上げて儲かっている企業と、売上が少ない企業とでは社員に出せる給料にも差が生まれます。
儲かっている企業は事業規模の拡大ために人材不足であることが多く、優秀な経験者を手っ取り早く確保するために高待遇を出して自社へ呼ぶことがあります。こういった企業を狙って転職すれば、労働者も手っ取り早く昇給することが可能になります。
もしスキルはあるのに年収がなかなか上がらなくて悩んでいる場合は、同じような業態で儲かっている企業を探して、そこに転職することも考えてみましょう。
フリーランスになれば年収アップ？
フリーランスは手掛けられる案件次第（転職で言うところの転職先企業次第）であるため、必ずしも年収アップが約束されているわけではありません。むしろ案件や経済状況によっては年収ダウンになる可能性もあります。
コロナ渦によりフリーランスや副業を行う人口が増えている昨今では、仮に高単価の案件があったとしても、募集の段階で採用を焦って安価に受ける人間がいると、価格競争が発生してしまい契約単価が下がります。
また、フリーランスの場合は保険や年金の会社の半額負担が無くなるため、単純な収入の額面が増えても、保険や年金を差し引くとかえって年収が下がっているケースがあるので注意が必要です。個人事業主であるフリーランスの場合、雇用保険や労災保険も得られないこともリスクとして考慮しておくべきでしょう。
フリーランスは仕事を請けるために自分で探さなくてはなりませんが、スキルに見合わないような案件ばかりを狙っていると、大きな労力が必要となったり、最悪の場合は検収を請けられず収入が途絶えてしまったなんてことにもなりかねません。
年収アップを狙うなら転職が一番
外国語に長けているなら海外でITエンジニアをやる方法もありますが、世間一般で聞こえるほど海外のエンジニアも余裕のある収入ではなく、平均に対する偏在がある等、実情の把握に時間をかけてから考える必要があります。
あえて転職をせずに自社内で給与交渉を持つことも可能ではありますが、その話が社内に漏れると全社員の待遇アップが必要になり、後々で問題になるケースがあります。
また、転職を今の会社に告げた時に慰留で給与アップを提示されることもあるでしょう。慰留に応じて給料アップを果たすのも１つの方法ですが、その後に会社とトラブルにならないか、社内の誰かに退職を漏らしていないか、その会社内でスキルアップを狙えるか等、一時的な昇級に惑わされず将来のキャリアプランを考えて総合的に判断しましょう。
基本的にはキャリアアップと合わせた転職が、トラブルが少なく年収アップを狙える定番の手段です。そのためには、転職時に自分が求められるスキルを持っているよう、需要のあるエンジニアとして自己研さんも忘れないようにしましょう。
まとめ
これまでの記事で日本のITエンジニアエンジニアの給与は決して低すぎるわけではないことはご理解いただけたかと思います。
しかし、少なからず平均給与以下で働いているITエンジニアがいることも間違いありません。正当で健全な給与体系を浸透させるのであれば、IT業界の構造自体を変革しなくてはなりません。おそらくはこの業界構造を変えるのには何年もの時間を必要とするはずです。
現在、勤めいている企業の給与水準に納得できない方は、まずは自己市場価値を調べてみてはいかがでしょうか。
スキル、実績を棚卸しして、貴方の経歴書を作ってみることで推定年収を試算することができます。推定年収と比較して現在の年収が大きく下回るようなことがあれば、お勤めの企業から正しく評価されてないと言えるでしょう。
もちろん、お勤めの企業と給与交渉してもいいでしょうが、交渉には労力が伴います。正当に評価されるような企業への転職を考えるのがいいかもしれません。
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